賃貸経営の物件に太陽光発電！設置するメリット・デメリットを解説

マンションやアパートなどの賃貸物件をお持ちなら、屋根を有効活用して収益を上げたい、と考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。
太陽光発電は、節電以外にも、売電収入が得られ、災害時の備えにもなります。
今回は、賃貸物件に太陽光発電を設置することは可能なのか、設置するメリットとデメリットについて解説します。

賃貸経営の物件に太陽光発電を設置できる？

結論から言うと、アパートやマンションなどの賃貸物件にも、太陽光発電を設置できます。
ただし、導入するタイミングによっては、むずかしい場合があるので注意が必要です。

賃貸アパートの新築時に設置

集合住宅を建築するときに、太陽光発電を設置することには何の問題もありません。
売電収入や光熱費削減を望むなら、新築時がベストなタイミングでしょう。
アパートを経営しながら、発電した電力を売って収入を得られます。
屋根の上まで活用できる発電は、限られた土地の有効活用にもなるでしょう。

賃貸アパートに後から設置

既存の建物に太陽光発電を導入したいとお考えのオーナーもいらっしゃるのではないでしょうか。
もちろん、新築時以外でも設備導入は可能です。
ただし、設置できる建物であるのが前提です。
既存のアパートなどのなかには、太陽光の設備を設置できない建物があるため、専門家に調査してもらうと良いでしょう。
賃貸物件に後付けする場合には、入居者の承諾を得る必要もあります。
全世帯から賛成してもらえる可能性は低く、話し合いが必要になるでしょう。
節電や、災害時の非常電力になることなどを説明し、理解を得られるよう努力しなければなりません。

発電した電力の供給先

賃貸経営する物件にオーナー自ら居住している場合には、自宅への電力供給をおすすめします。
自宅のみに供給するようにすれば、より多くの売電収入を得られるからです。
また、アパートやマンションの共用部分に電力を供給する方法もあります。
こちらも、より多くの売電収入を見込めるためおすすめです。
物件の全戸へ電力供給できるように接続すれば、売電収入が見込めません。
ただし、入居者へのアピール効果は大きいです。
各部屋に発電した電力を還元できれば、入居者の満足度は高まります。
太陽光発電の導入は、周辺の競合物件との差別化につながるため、空室発生リスクも減るでしょう。

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賃貸経営の物件に太陽光発電！設置するメリット

アパートやマンションなどの建物に太陽光発電を設置できれば、さまざまなメリットがあります。
一戸建てに導入する規模の発電システムと違って、大容量の発電が可能になるのもメリットのひとつでしょう。
ほかにも、賃貸経営の安定や、災害時の備えとしても存在感を発揮します。

売電収入を得られる

賃貸アパートやマンションなどの家賃収入にプラスして、売電収入を得られるメリットがあります。
発電した電力は電力会社が買い取ってくれるからです。
たとえば、発電したなかから共有部分の電力をまかなったとしましょう。
共有部分に必要な電力はそれほど多くないので、余剰が出ます。
その余った分を電力会社に売って、収入を得られるシステムです。

災害時に非常用電源として使える

もしも地震がおこって停電した場合には、自立運転モードに切り替えれば、電気が使えます。
非常用電源がある賃貸物件は、災害対策の観点からも人気があります。
周辺の物件が停電していても、電気が使えれば、入居者にとって安心材料のひとつになるでしょう。
さらに、周辺の賃貸物件との差別化にもなるため、相場より高い家賃でも集客できるようになるメリットもあります。

産業用太陽光発電を設置できる

アパートやマンションは屋根自体が大きいため、10kW以上の産業用太陽光発電を導入できます。
設置できる面積を大きく確保できれば、太陽光パネルの枚数を増やせるからです。
パネルの枚数が多いほど発電できる電力量が増えるため、集合住宅などの建物にはメリットがあるといえます。
一般の一戸建て住宅などには、10kW未満の小規模な太陽光システムしか導入できません。
10kWでも、一棟分の共有部分の電気などをまかなう消費電力で見れば十分と言えます。
しかし、売電収入を得るためには、満足した発電量が確保できないかもしれません。
産業用太陽光発電を導入できれば、電力量が大幅に増えるため、売電収入も増やせるでしょう。

安定した収益が見込める

賃貸経営では、家賃収入がもっとも重要です。
しかし、空室発生などによる収益減少リスクを常に抱えています。
もし余った電力を売って収入を得られるようになれば、空室が発生しても、減った収益をカバーできます。
家賃収入以外の収入があると、安定した賃貸経営につながるでしょう。

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賃貸経営の物件に太陽光発電！設置するデメリット

アパートやマンションなどに太陽光発電を導入するには、いくつかのデメリットも考慮する必要があります。
賃貸経営に大きく関わる費用面や、入居者とのコミュニケーションの問題です。
電気代の節約や売電のメリットだけでなく、物件オーナーにとって負担になる点も把握したうえで検討するようにしてください。

まとまった初期費用が必要

最大のデメリットは、やはり初期費用が高いことでしょう。
太陽光発電を設置するには、10kWでも300〜400万円の初期費用が必要です。
さらに、住宅用の据え置き型蓄電池も導入する場合には、蓄電池の費用として、150〜200万円が必要になるでしょう。
アパートの建築や購入には、そもそも多額の費用がかかります。
太陽光発電を導入するなら、さらにまとまった初期費用が必要になるので、余裕を持った資金計画を立てなければなりません。
自己資金やローンで用意できる金額をふまえて、見積もりを比較するようにしてください。

発電量が安定しない場合がある

太陽光の発電量は、日光が当たっている時間に比例して上下します。
そのため立地によっては、発電量が不安定になる場合があります。
日当たりにむらがある場所や、屋根の形状や傾きが好条件でない場合には、発電量が安定しません。
設置に向いている立地は、あまり雪が積もらない地域、海風による塩の害を受けにくい地域、南向きで広い屋根がある建物などが考えられます。
日中を通して日当たりが良ければ、安定した発電量が見込まれるでしょう。

メンテナンス費用の負担がある

太陽光発電は、設置して終わりではなく、メンテナンスをしていかなければなりません。
屋根のパネルなどは、そもそも雨風にさらされる場所が想定されており、頑丈な造りにはなっています。
しかし、配線部分などに異常が生じる可能性があるのです。
せっかく導入したのに、故障してしまっては、十分な恩恵を受けることができません。
太陽光発電には、一般的に10年保証が付いています。
そのため、メンテンナンス費用は、設置から10年は無料で、それ以降は有料になる場合が多いです。
たとえ保証期間が終わっても、定期メンテナンスは継続しておこなう必要があるのがデメリットと言えます。

入居者との交渉に手間がかかる

既存の建物に導入する場合には、入居者の許可を得る必要があります。
全世帯の許可を得るのは、時間や手間がかかり、労力のいる作業となるでしょう。
たとえば、工事中に発生する騒音などのトラブルを問題視して、反対される可能性があります。
設置することで得られるメリットなどを根気よく説明して、理解してもらわなければなりません。
賃貸経営するアパートでは、設置の許可を得るハードルが高いのもデメリットのひとつでしょう。

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まとめ

アパートやマンションなどの賃貸物件にも、太陽光発電の設置は可能です。
売電収入を得られたり、周辺物件との差別化になったりする魅力的なメリットがあります。
ただし、初期費用やメンテナンス費などのコストがかかるデメリットもあるため、安定した賃貸経営がおこなえるか検討するのを忘れないでください。